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巧妙になっていく盗聴の手口。犯罪にならない盗聴行為の真相

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盗聴器が仕掛けられていた・・・、ショックですよね。でも発見できて、良かったのかもしれませんよ。なぜなら、早々に対応できるからです。まずは盗聴器を外さずに、警察を呼びましょう。盗聴器かを確かめるために、外してしまった方もいますね。それ以上いじらずに、警察へ届け出てください。

警察が犯人を捜し出してくれます・・・と言いたいところですが、実際には犯罪に結びつけることが難しい盗聴器。盗聴するだけ、ただ盗み聞きしているだけでは犯罪にはならないのです。

盗聴器を使って得た情報をネットやストーカー行為、嫌がらせに使用すれば犯罪になります。そして盗聴器を仕掛けるため、不法に住居に侵入すれば罰則を与えることができるのです。

犯罪にならない盗聴行為。犯人を逮捕し裁くには、盗聴に伴う別の罪が重視される

それでも盗聴器が仕掛けられただけでは、なかなか犯罪として成り立たないのが盗聴行為。悔しいですよね。しかし、その中でも犯罪まで持っていけるケースもあります。ここでは罪に問われない盗聴でも、犯罪として認められる行為を見ていきましょう。

  • 不法侵入罪・・・盗聴器を仕掛けるために不法に住居へ侵入する
  • 器物破損罪・・・盗聴器を仕掛けるために、ドアの鍵をこじ開ける、壁に穴をあけるといった破損行為を行う
  • 電波法違反・・・無線の電話(携帯電話・コードレス電話)の電波を傍受し、内容を他人へ漏らす
  • 有線電気通信法違反・・・有線でつながれたパソコンや電話から傍受し、他人に内容を漏らす
  • 恐喝罪・・・盗聴して得た情報で、相手を脅す、金品を要求する
  • ストーカー規制法違反・・・盗聴で得た情報から、相手を付け回す。嫌がらせを行う

犯人が全員、住居に不法侵入しているわけではありませんね。盗聴器は、出入りが自由な交際相手や友人、さらになんと同居している家族が仕掛ける場合もあります。そのため、不法侵入や器物破損の罪に問えないことがほとんどなのです。

盗聴器発見業者と探偵会社が行う盗聴器発見の違い

盗聴による犯罪を厄介にしている原因として、盗聴が法律上犯罪に当たらないこと以外にも、仕掛けた犯人がはっきりしないことが上げられます。やたらと自分のスケジュールを把握している、話していないことまで知っている・・、それだけで盗聴を仕掛けた実証にはなりません。

巷では盗聴器を発見する業者が、数多く存在しています。しかし盗聴器発見業者は、盗聴器を発見するだけが仕事なのです。盗聴器の有無を確認し、見つけた場合は取り外す、ここまでが盗聴器発見業者の仕事です。

そしてここが、探偵会社と大きく違うところでもあります。探偵会社では盗聴器の発見はもちろん、希望があれば身辺調査を行い犯人を特定してくれます。二度と盗聴器を仕掛けられないためのアドバイスももらえますので、不安を解消することができますよ。

盗聴器の有無を探偵会社に調査をしてもらった場合、浮気調査や人探しほど費用はかかりません。盗聴されているかも?と不安な方は、一度信頼できる探偵会社へ相談するといいかもしれませんね。安心できるはずの自宅で、不安や恐怖を感じることはやはり辛いです。

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